選挙戦も終わり

言いたいことが自由にかけるようになったので書きます。
＊注！今回はローカルネタ多いです！！
が、まずはグローバルネタから・・・・
「新風」と言う政党がある。今や右翼界の権威となられた瀬戸弘幸氏が、そちらから全国馬で立候補されていた。全国遊説も敢行されていたので、氏をご存じの方も多いと思うし、ブログ「極右評論」（http://blog।livedoor।jp/the_radical_right/）の管理人としてご存じの方も多いだろう。
結果として、新風は１議席を獲得するにも至らなかったが、それは、氏がブログで言われているような「組織力」「資金力」の問題ではないように思える。問題なのは、
新聞による「世論調査」「顔ぶれ速報」である。
家では、朝日新聞を購読しているが、かくたびごとの世論調査で、「民主優勢」を書き続けた。その中で、９条ネットや、みどりの会でさえ政党名を記載されているのに、新風に関しては「諸派」の一言ですまされていた。また、当方の在住岡山第一区では、「北川誠」氏が出馬されていたが、彼の顔ぶれ紹介では、政党名の欄（自民党新候補なら「自新」と書かれる）に、「諸新」と書かれていたのだ。これでは、読んでいる方は政党名が分からない。政党の名前も伝わらん。ようは、自民どちらが勝っても、新聞社側にしては根回しができているし、金は入ってくるから、民主が勝つと騒ぎ立てて、おもしろおかしく脚色しておけば、部数も確保できるということなのだろう。しかし、これは不当な思想誘導では無かろうか？新風は改めて調査し、抗議することが必要だと思う。

さて、ここからローカルネタ・・・

先ほども書いたとおり、私の在住は岡山第一区である。ここでは、片山虎之助・姫井由美子・そして北川誠氏の３名がメインとなって（立候補は４人だったが、もう一人は戦いすらしていなかったような）他たっかってきた。結果は、姫井の独走勝ち。よりにもよって何でこのばばあが、と思った次第である。
さて、問題は、選挙戦のその後である。
この「自称姫」は、信者と一緒になって凱旋していたのだが、そのプラカードの記述が
「姫の虎退治」であった。
えげつない。汚い。改めて民主という政党のモラルのなさを認識した。

公明、民主、社民、共産、みどり、９条、国民新党、新党日本には消えて頂かなくては成るまい。
それの手段を選んでいる余裕は、今の日本にはない。

左翼より消えてほしいモノ

私はもちろん左派が嫌いである。現実を認識せず、夢物語ばかり追いかけ、きちんとした数値資料も出さずに主観論で議論しようとする。さらには、我等右派を罵倒・中傷することにのみ特化し、自分の主張すら根本として持たない。そういう連中だからだ。
しかし、それでも、きちんとしたマルクスレーニン主義（最近ではフセインも加える）の道を自覚し、そこに自らの生命をかけているなら、まだ許せる。主張は違い、また現実離れしていても、そこまでの覚悟があるなら、それなりの闘士として見ようと思う。許せないのは、前にも書いたが、自覚のない奴らである。
しかし、それよりも、もっと許せない連中が日本にはいる。それは、「フェミニスト」。かれら（彼女等？）の主張はいとも簡単、最近は片仮名語として認知されてきているのでご存じの方も多いと思うが、フェミニズム＝女性解放。なぜ私が「それら」を嫌うのか。理由は以下の通り。
１．今、女性にはこれ以上ないほどの特権がある。
２．賃金差、昇進コースは差別といういかがわしき主張。
３．封建制度、家制度（家長制度）は女性を社交界から締め出そうとする物という暴虐武人な主張
４．身勝手な反戦平和主張、女性解放運動。
である。
１．今、女性にはこれ以上ないほどの特権がある。
ご存じない方も多いかも知れない。しかし実に多くの特権がある。
たとえば、傷害事件一つをとっても、男性に対して傷害行為のあった場合では、懲役～無期懲役までの刑が科される。しかし、女性に対して、強姦目的の疑いがあるとき、つまり、ガイシャの証言次第で、強姦目的があったとなれば、最低刑は無期懲役である。もちろん、証言証拠でできるのは立件までで、それだけでは有罪には成らないが、大きな特権である。さらには、イジメ、特にセクハラ。人によって感じ取り方は異なるのだから、たとえば、Ａさん（男性）が書類を運んでいて、足下が見えずにＢ君（女性）の足に引っかかって転かせてしまった、と言う状況においても、Ｂ君が「Ａさん、セクハラですか？訴えますよ」と言ってしまえば、迷惑防止条例が適用される可能性は高い。痴漢のみならず、セクハラに関しても、女性被害者（実はぶってるだけ）の証言のみが採用される傾向にあるからだ。
２．賃金差、昇進コースは差別といういかがわしき主張。
最近では、女性パイロットや女性長距離ドライバーなども現れてきたが、私はこれは遺憾である。なぜか。飛行機の操縦のさい、意図せずとも急Ｇがかかることがある。このＧに女性は弱いのである。女性の方が偏頭痛持ちや貧血持ちが多いのと同じ理由である。また、疲労耐性も男性の方がわりかし良い。女性の場合は疲れが一気に来てしまうそうである。よって、企業の本音としては「男性社員急募！」としたいところだろうが、「男女共同参画社会基本法」なる悪法により、女性雇用もしなくてはならないのだ。
しかも、そうやって雇った女性社員のうち、いったいいくらが男性同様の勤務をしているというのか。「同様の勤務」というのは、同じレベルの仕事を、同レベルに同じくらいの時間で完成させ、昼休みも惜しんでキーボードに向かい、挙げ句の果てには午前４時帰宅、と言うような勤務体系である。このくらい、男性社員は当然であろう。だから過労死をする。女性で過労死をした人が、男性比でいったいどのくらいいるというのか？同じレベルになってからこういう主張はして頂きたい物である。
３．封建制度、家制度（家長制度）は女性を社交界から締め出そうとする物という暴虐武人な主張
家長制度は実に優れた方式である。実に動物として正しい。たとえばライオンを見てもらいたい。群れの中の一頭の雄は、なぜ、自分でえさをとらなくて良いのか。彼の威厳のためである。その威厳をそれたらしめる物が、外敵の排除である。これに負ければ、当然彼の威厳は失墜し、群れから追い出される。たいして、えさをとる、子を育てるというのは雌の仕事だ。これらはすべて内的な仕事である。雄が安全を確保しているテリトリーで活動するのだから。一般に、高等な動物になればなるほど、この傾向は顕著である。人間だけがおかしいのだ。ゴリラなどでも、母親がしつけに困ったときは、父親の出番で、その姿が見えただけで子はすごすごと引っ込んでいく。まるで少し前の日本家庭である。母親が言うことを聞かない子供に「お父さんに叱ってもらいます」でシュンとなる子供等。子供は、母親になつくようになっている。父親にはなつけないからだ。しかし、現在、父親が育休をとる家庭もあると聞く。ばかげた話だ。誰が子を本気で叱るのか。叱らないから日本人とはとうてい呼べないようなサルが増えているのだが。
４．身勝手な反戦平和主張、女性解放運動。
彼女らはなぜ平和が訴えられるのか。簡単なことである。自分は常に後方にいるからだ。そして、彼らの主張する「解放」と言うのが、いかに現実とそぐわないか、上の表記で分かって頂けただろう。もはや、解放されるべきは女性ではなく、逆差別されている男性の方である。

韓国：匁・坪は統治時代のなごり

メートル法義務化：「坪」は日本統治時代の名残りか

国際的にメートル法が一般化する傾向にある。
日本は1951年の計量法制定でメートル法を導入、中国も85年からメートル法を施行し、
定着しつつある。欧州連合（EU）も2010年から駅構内で販売される全商品に
メートル法だけを表記することにした。しかし、米国はマイル・ヤード・フィート、
イギリスはポンドというように、伝統的な単位を使い続けている。

建国大学不動産学科の曺周鉉（チョ・ジュヒョン）教授は「一辺の長さが1.8メートルを
基準とする面積の単位“坪”は、人間の身長を考慮した“ヒューマン尺度”。
人の体のサイズに合う単位なのだから、“坪を使い、
メートル法を使わなかったら罰する”というよりも、
“メートル法を使った場合にメリットを与える”ようにするほうが望ましい」と話す。

金栄柱（キム・ヨンジュ）産業資源部長官は3日、全国のメディアに送った電子メールで
「“坪（約3.3平方メートル）”と“匁（もんめ＝約3.75グラム）は韓国伝統の単位ではなく、
日本による植民地時代に日本が韓国の領土を奪い、貴金属販売を独占するため使った単位。
坪と匁をこれ以上、わが国の子孫に継承させるわけにはいかない」と述べ、物議を醸している。

専門家は「これらの単位が日本による植民地時代に導入されたのは正しいが、
“日本帝国主義侵略の象徴”と表現するのは飛躍しすぎ」と指摘している。

標準科学研究院の方建雄（パン・コンウン）国際協力室長は
「12進法による西洋の単位とは違い、
韓国伝統の尺貫法は10進法を基本とする東洋的な度量衡体系。
“坪”は植民地時代に多少広さが変わったが、
それより前の朝鮮時代でも使われていた単位」と説明する。
方室長は「いくらメートル法の定着を重要視しているとしても、
こうした論理の展開は飛躍しすぎ」と指摘した。

http://www.chosunonline.com/article/20070705000066

＞＞さすがは韓国だね。
と。まじめに行きます。済みません。どうやら久しぶりの「植民地のなごりニダ」術が行使されたようです。
韓国政府は政策を出すときに何かしらこういわないと気が済まないんですかねぇ・・・
正直・・・レヴェル低っっ！

従軍慰安婦問題と署名のお願い

なるだろう、とは思っていましたが、米国下院で審議されていた、帝国軍の「慰安婦強制連行非難決議」が昨日付けで議決されました。
安倍首相もコメントされたとおり、「たくさんある審議の一」とみて、断じて要求どおり謝罪などするべきではありません。一部ソースによれば、「抗日連合会」と言う中国系圧力団体が、下院議長に圧力をかけたのだとか。シナ人はいつの時代も汚いですね。
ところで、日経BBの大前研一氏コメントで、氏が次のような文章を書いていました。
（引用は３／４）
ところが、ここに来て、安倍首相や彼の取り巻きをあっと驚かせる新事実が飛び出した。林博史・関東学院大教授が米国の新聞で発表した論文である。


＜　それによると、第二次世界大戦直後の東京裁判において、オランダ、フランス、中国などが提出した資料に、日本軍に強制的に連行され、従軍慰安婦として働かされたことを示す資料がたくさんあるということだ。それによると、地元警察に捕まってそのまま日本の収容所に連れて行かれて慰安婦にされた話や、現地の女性を拘留した理由として、売春宿に入れるための口実だったと日本軍が答えた調書などが数多く残されているとのことだ。

　ここでのポイントは二つある。まず、東京裁判での資料なのだから、これは公文書だということ。そしてもう一つは、日本はサンフランシスコ講和条約によって東京裁判を受け入れたということだ。つまり日本は、従軍慰安婦の強制連行を公式に認めていたわけだ。

　わたし自身は東京裁判の資料を直接読んだわけではない。しかし、この論文に書かれたことが事実であるならば、事は重大だ。安倍首相や下村官房副長官の罷免にもつながるだろう。

　もはやこれだけはっきりとした歴史的資料を提示されてしまったのだ。日本が強制的に従軍慰安婦を連行したことを示す証拠はなかった、などということはできない。これまでの安倍首相や下村官房副長官の発言は、日本の信頼を失墜させ、国際的な物義をかもしたことになるのだ。少なくとも野党はこの資料を元に、下村官房副長官の罷免要求をするべきだ。なにしろ日本はこの問題のためにアジアの友邦国から見ても大きく後退した、と思われているのだから。

　安倍首相は４月下旬に訪米する際に、同国のマスコミ取材に対して「慰安婦問題については日本に責任がある」「わたしはかねてより河野談話を支持していた」と、従来の主張とは180度異なる発言をした。節操のない話ではあるが、そう言わざるを得なかった事情もあろう。彼の本心はどうあれ、言葉の上だけでも責任を明確にしたことは一応の評価はできる。

　ところがこのように明確な資料が出てきても、首領たる安倍首相が責任を認めてもなお、意見を変えない人たちもいる。自民党の中山成彬元文科相だ。彼は安倍首相の渡米と同時期に「日本軍の強制連行による従軍慰安婦はいない」と明言している。

　訪米を前に安倍首相は夫人を伴ってCNNテレビのインタビューを受けた。夫婦でインタビューというのも、この問題に関して夫人の力を借りて事態の沈静化を図ろうという意図が見え見えなのだ。しかし、その中でこの問題に関して「あなたのご主人は強制連行は無かったと言っている」とキャスターに突っ込まれると「あなた、そんなこと言っているの？」と夫人は首相に聞いて見せているのである。この白々しいやり取りは聞く人すべての心証を著しく悪くした。これだけ世界的に騒がれている事に対し、自分があたかも初めて聞いたという感じで問いただせば人間的信頼はゼロになる。

　「世間ではそう言ったとわたしも聞いていますが、彼の真意ではないと思います。現にわたしには昔からこの問題では心を痛めている、と常々言っておりますから」くらいのことを言うのならまだしもだが。要は苦し紛れに夫人を担ぎ出し、日本人のわたしが聞いても「やめてくれー！」と叫びたくなるような下手な演技を展開したのだ。そして、この十字架を背負って首相夫妻は訪米したのである。
ソース：（http://www.nikkeibp.co.jp/sj/column/a/78/03.html）
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引用ここまで。
まずはおきまりの反論から・・・
「地元警察に捕まってそのまま日本の収容所に連れて行かれて慰安婦にされた話や、現地の女性を拘留した理由として、売春宿に入れるための口実だったと日本軍が答えた調書などが数多く残されている」これに対し、「東京裁判での資料なのだから、これは公文書」「日本はサンフランシスコ講和条約によって東京裁判を受け入れたということだ。つまり日本は、従軍慰安婦の強制連行を公式に認めていたわけだ。」としている。
１．証拠提出国が、（当然ながら）戦勝国である。
「オランダ、フランス、中国などが提出した資料に」と書いてある。
　まず、ねつ造資料の可能性はたぶんにある。しかも、結局は元売春婦のおばさんと同じ「証言証拠」だ。たとえごうかんじけんであっても、証言証拠で可能なのは立件だけで、有罪にはできない。さらに、「日本軍が答えた調書」の部分にも疑問が残る。とくに、オランダ兵の日本兵虐待はひどかったし、シナ兵は日本人を思想改造したから、その影響がある可能性は十分ある。
２．日本は東京裁判を認めてはいない
　サンフランシスコ講和条約・平和１１条の原文を見てみよう。そこには[Accept　the judgments]、「判決を承伏し」と書かれている。言葉遊びのようだが、ここは重要である。実は、改訂を命じたマッカーサー自身も認めているように、「極東軍事裁判（東京裁判）は誤りだった」のである。このことをうすうす認知していた連合国は、日本に再戦争ができなくなるくらい精神改造した後、その「間違った裁判」自体（改訂意義、証拠、判決等）を認めさせるわけにはいかなくなったから、「判決を承伏」としたのである。つまり、東京裁判について認めようが認めまいがこちらの自由である。そして、原爆を落とし、無差別絨毯爆撃し、沖縄で無抵抗の市民を虐殺し、各外地で幾多の将兵並びに民間人を自決に追いやった国の、言いがかり復習裁判を認めるわけにはいかない。

以上のようなわけで、東京裁判の資料がいくらあろうが、一笑に付する価値もないのである。証拠資料（撮影者、時期、場所、理由のわかる写真や、帝国政府の公文書）がない限り、慰安婦の強制連行も、外地人の強制徴用も、南京虐殺もなかったのだ。在ったことが証明できないのだから当然である。

さらに、大前氏は同じコメントの１／４で、以下のように発言した。
引用開始
「安倍首相およびその周辺からは、従軍慰安婦の問題だけでなく、第二次世界大戦での日本軍を正当化するような発言も多い。では仮に、米国の大統領などが同じようなことを言い始めたらどうだろうか。「第二次世界大戦での原爆投下は正しい」「東京大空襲は間違いではなかった」と発言したら。恐ろしく不愉快な気分になるであろうが、日本軍を正当化する以上はそれも甘受せねばなるまい。

　実は「仮に」どころか、原爆や東京大空襲を正当化する米国政府筋の人間はたくさん存在しているのである。彼らは、日本が第二次大戦に至る道筋を正当化するようなことがあれば、それはやがてポツダム宣言以降に原爆を落とした非人間的行為に日本が言及することになるであろうことを恐れている。それは、パンドラの箱を開けるような際限のない過去の非難合戦になることは間違いない。」
ソース：（http://www.nikkeibp.co.jp/sj/column/a/78/index.html）

引用終了

「実は「仮に」どころか、原爆や東京大空襲を正当化する米国政府筋の人間はたくさん存在しているのである。」この部分は正しい。原爆資料館では、苦しみもだえる市民を描いた絵・変形したグラスなどを見ても兵器でガムをかんでいる欧米人を見ることができる。
ところが、「米国の大統領などが同じようなことを言い始めたらどうだろうか。「第二次世界大戦での原爆投下は正しい」「東京大空襲は間違いではなかった」と発言したら。恐ろしく不愉快な気分になるであろうが、日本軍を正当化する以上はそれも甘受せねばなるまい。」
これはおかしいだろう。日本軍は、決して強制徴用や民間人の虐殺はしなかったし、そんな余裕もなかった。それに、占領地（外地）の住民に教育を施し、軍備を与え、インフラを与え、一部には独立も認めた。その多くは独立前に日本が敗戦してしまったが、その成果は遺憾なく発揮され、すべての旧日本領国は独立した。これに対し、米帝国は、市民を無差別に虐殺し、ほうっておいてもいずれ日本は降伏するというだんになって、ソ連牽制のために、「人体実験＝原爆」を実行したのだ。これは日本だけでなく、世界人類が非難すべきことだが、日本政府がそれを主張しないので、このままでは闇に埋もれてしまう。さてそのような虐殺と、実に規律正しく正義感にあふれ行動した日本軍（朝鮮出身兵にはわやをやらかした物もいたようだが）とをくらべて、米軍の行動を「甘受せよ」と言うのか？無茶である。そんなことをしてはなくなった同胞に申し訳が立たない。それだけでなく、事実の問題として、日本軍は正当だったのだから、これを認める（acknowledge）するのに、何の対価も必要ない。

以上、久しぶりの米国問題だったので盛り上がってしまいました。

PR!!このような問題をなくすため、署名にご協力ください！！
河野談話を破棄しない限り、戦後レジームからの脱却などあり得ない！！

署名はこちらから！！

初リンク開通

昨日、ブログ「韓流から我に返る」管理人のみこと様に、本サイトをリンクして頂きました。
みこと様、ありがとうございます。

さて、昨日メールにて「タイトルの日韓戦闘４の４はどういう意味なのか」と言う質問を頂いたので、解答いたします。

まず、４自体は４回目、第４次と言うことです。
１次：元寇（フビライの軍だが、実際は徴兵された高麗人の軍）
２次：秀吉の朝鮮遠征（決して「侵略」ではありません、子細はまた後ほど）
３次：現在行われているオンライン戦、政治戦
そして想定したのが第４次です。
よろしかったでしょうか。

さて、ご存じの方もいらっしゃるでしょうが、現在「河野談話撤回の署名」が、各有志ブログにより行われています。（河野談話についてはこちら→http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/taisen/kono.html）ここで取り上げられている談話が、正式な調査もなしに行われた対日侮辱的なものであることをご存じの方も多いかとは思いますが、政府は、未だ正式に撤回を表明していません。（安倍総理が「強制性を裏付ける資料は見つからなかった」と話したのみ）ただいま許可申請していますので、正式に許可の下り次第、こちらからも署名の行えるようにいたしたいと思います。

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日韓戦闘４．

韓国の酋長・盧武鉉さん。
またも選管から訓告をうけ、提訴までされてしまいました。
このひとも歴代の韓国大統領と同じく、退任後は不幸な人生を送るのでしょうね。
まぁ、全く関係ない異国の国内事情なので、内政干渉はこれくらいで・・・
さて、今回は韓国がイージス艦を就役させ、済州島で教練を行っているそうなので、
そちらとの戦闘を想定して・・・
ここでは、両国の駐留米軍はものの数に入れないことにします。
おそらく、現在のままぶつかっても日本が負けることはないでしょう。
なぜか。
１．陸戦を考える
　日本には、90式という究極の戦車がある。なんと、米軍との共同演習では、時速３０kmで移動する目標を粉砕したとか。韓国は、これに対抗する戦車をまだ完成させていない。
　ただ、陸戦に関しては、こちらも相当の覚悟が必要でしょう。おそらく相当規模の犠牲が出るでしょう。これに関しては、まぁこちらから仕掛けるとすれば竹島奪還くらいなので、問題はないでしょう。
２．海戦を考える。
　正直、韓国のイージスは役に立ちません。なぜか。フィンスタビライザー付いてないんです。日本の発明はとことん嫌うようです。（スラスターも付いていないという説もあり。これは未確認）それで居て、ヘリ格納庫付き、しかも波の高い日本海での使用。・・・いくらミサイルが多くても、これでは・・・ヘリ、離艦できません。　着艦などもってのほか。データリンクはできるんでしょうが、こちら側からのミサイルは、まず、撃墜できません。
さらに、潜水艦です。日本の潜水艦には、キャビテーションノイズがほとんどありません。中島プロペラの工作力のおかげです。対して、海自は、日米韓合同演習を通じて、ドイツ軍から購入した韓国軍潜水艦のノイズデータを完璧に保有しています。潜水艦戦で、韓国海軍に勝ち目はない。
３．空戦を考える
　まず、現段階で日本に空戦を行う能力は、空自のみです。しかし、対韓戦闘を考える場合、航空機の任務は船舶の上空警戒か、上陸（竹島）時の上空護衛くらいでしょう。それでも、航空戦は絶対量が物をいいます。特に、今日ではドッグファイトもＡＡＭでの戦闘となれば、技量はあまり関係してこないでしょう。機体の性能を考慮に入れても、海軍力、すなわちイージス等の防空能力が要求されます。
４．総括
　もし、半島完全占領を望むのであれば、それなりの覚悟が必要でしょうが、竹島奪還程度では、韓国軍の力は侮るに足りません。半島占領をするのなら、利権が中共ともぶつかるので、それなりの規模の戦闘、または第二次日中戦争も考えられるでしょう。場合によっては第二次日露戦争もあり得るかもしれません。その際、当然米国軍は何の助けもしないので、各自衛隊の作戦行動力が問われるでしょう。

ヒロシマが崩れた

すでにネタとしては古くなってしまいましたがまずは以下の記事を・・・
引用開始

爆資料館見直しに中韓の声

原爆資料館（広島市中区）を運営する広島平和文化センターのスティーブン・リーパー理事長は30日、館の展示内容を見直す検討委員会に、中国、韓国人らアジア出身の委員を起用する方針を明らかにした。リーパー理事長は中国新聞のインタビューに、「原爆投下を『日本の植民地支配から解放した』と肯定する考えが根強いアジアの声に触れながら議論を深め、多民族が共感、納得できる施設にしたい」と述べた。

以上引用

もう、あほかと。アメリカは、当然、原爆投下を全肯定している。
[原爆投下により、日本の早期降伏が実現、本土決戦による日本人の被害を押さえただけでなく、日本の圧政に苦しむ周辺アジア諸国の国民を救済した]と。そんな国の人間をあの人類史・日本史・世界史的にもっとも大事な記念館の館長に据えた市長の常識度はもう論外だが、しかしそのことを謝し引いても、この「検討委員会に中韓の人間を加える」という表明にただ沈黙を保つのみなら、いっそあの記念館など壊して、非核原則破棄並びに直ちなる核武装を行った方がよい。何度か書いたように、日本が非核国家のカードを切れるのはアメリカの核傘下から独立したときだけだ。その際に最も重要となる施設に落とした側の人間をおくと言うこと自体、現在の対米委依存を物語っているではないか。
そして、さらに「原爆投下を『日本の植民地支配から解放した』と肯定する考えが根強いアジアの声」だそうだ。そういっているのは、特亜三国だけではないですか？？現に、訪日して靖国にも原爆記念館にも訪問していないのは特亜の連中くらいである。しかし、語った先というのは広島のローカル新聞である。結局は、理事長本人も怖いのだ。朝日や毎日と言った大手新聞に発表すれば、その分反動が増える。その反動が、今の自分のスポットを危うくすることをわかっているから。
と言うわけで、現在すべきこと
１．広島市長による理事長の解任・公安委員会への提訴
２．方針表明の取り消し
３．日本国民に対する謝罪
４．被爆された方への謝罪
５．展示館の自虐的展示の取り外し・改訂
以下略