ヒロシマが崩れた

すでにネタとしては古くなってしまいましたがまずは以下の記事を・・・
引用開始

爆資料館見直しに中韓の声

原爆資料館（広島市中区）を運営する広島平和文化センターのスティーブン・リーパー理事長は30日、館の展示内容を見直す検討委員会に、中国、韓国人らアジア出身の委員を起用する方針を明らかにした。リーパー理事長は中国新聞のインタビューに、「原爆投下を『日本の植民地支配から解放した』と肯定する考えが根強いアジアの声に触れながら議論を深め、多民族が共感、納得できる施設にしたい」と述べた。

以上引用

もう、あほかと。アメリカは、当然、原爆投下を全肯定している。
[原爆投下により、日本の早期降伏が実現、本土決戦による日本人の被害を押さえただけでなく、日本の圧政に苦しむ周辺アジア諸国の国民を救済した]と。そんな国の人間をあの人類史・日本史・世界史的にもっとも大事な記念館の館長に据えた市長の常識度はもう論外だが、しかしそのことを謝し引いても、この「検討委員会に中韓の人間を加える」という表明にただ沈黙を保つのみなら、いっそあの記念館など壊して、非核原則破棄並びに直ちなる核武装を行った方がよい。何度か書いたように、日本が非核国家のカードを切れるのはアメリカの核傘下から独立したときだけだ。その際に最も重要となる施設に落とした側の人間をおくと言うこと自体、現在の対米委依存を物語っているではないか。
そして、さらに「原爆投下を『日本の植民地支配から解放した』と肯定する考えが根強いアジアの声」だそうだ。そういっているのは、特亜三国だけではないですか？？現に、訪日して靖国にも原爆記念館にも訪問していないのは特亜の連中くらいである。しかし、語った先というのは広島のローカル新聞である。結局は、理事長本人も怖いのだ。朝日や毎日と言った大手新聞に発表すれば、その分反動が増える。その反動が、今の自分のスポットを危うくすることをわかっているから。
と言うわけで、現在すべきこと
１．広島市長による理事長の解任・公安委員会への提訴
２．方針表明の取り消し
３．日本国民に対する謝罪
４．被爆された方への謝罪
５．展示館の自虐的展示の取り外し・改訂
以下略